学納金

入学金

100,000円

授業料等

• 補助活動費は年度によって変動します。

《重要》学納金の返還について

• 学納金を納付後、やむを得ない理由により入学を辞退される場合、本校までご連絡ください。本校より「入学辞退届」を送りますので、2024年3月29日(金)〈必着〉までに、ご返送ください。
• 入学辞退のご連絡（届書を含む）を同年3月30日(土)以降にいただいた場合は、納入済みの学納金は返金できません。

納入スケジュール

本校では、1年ごとに必要な学費を一括納入または分割納入で徴収します。
分割納入を選んだ方が、万が一入学後に退学や休学になった場合でも、理由の如何に関わらず分割の残金が免除されることはございません。

• ご相談なく納入期限内に入金の確認ができなかった場合、入学が取り消されるか、または学籍が失効することがありますのでご注意ください。

補助活動費 2024年4月末日（一括納入）

年間の実験実習費（材料費、校外研修、校外実習、諸行事経費）のほか、教材費（教科書、検定、制服、包丁セット）、健康管理費（健康診断、保険、腸内検査）について、年度ごとに必要な諸費用です。原則として、年度内で必要な費用はすべて補助活動費に含まれております。

学費サポート

親子・兄弟姉妹割引

MCL専門学校グループの特別制度です。ただし、特待生試験に合格した場合の免除額は合算されず、金額の高い方が適用されます。

MCL学費分割納入制度

MCL専門学校グループでは、学校法人龍澤学館提携教育ローン（JACCS／Orico）をご利用できなかった方に限りご利用いただける「学費分割納入制度」を設けております。分割納入希望額（最大で在学年数の学納金合計）を年10回に分割し、指定口座より毎月15日に口座振替いたします。支払方法は、「毎月均等払い」「ボーナス併用毎月均等払い」から選択することが可能です。

• 分割納入希望額に応じて事務手数料がかかります。

入寮奨学生制度

本校が指定する寮に入寮する場合、入寮奨学生として月々５千円（年間６万円）を補助する制度です。

1.応募資格

以下（①〜③）の「すべて」の要件を満たす⽅

1. 本校が指定する寮への⼊寮を希望される⽅
2. ⾃宅から公共交通機関を利⽤しての通学が困難な地域にお住いの⽅
3. 社会⼈に必要な基礎能⼒や専⾨知識を⾝につけるための⽬標と意欲を持っている⽅

2.応募方法

入学願書の該当欄に☑をつけてください。入寮希望の合格者に「入寮奨学生申請書」を送付いたしますので、必要事項をご記入のうえ、入試事務局に提出してください。

3.認定方法

応募資格を満たしている⽅から「⼊寮奨学⽣申請書」が提出された場合、特に試験等は行わず認定されます。
ただし、⼊寮後に寮規約に反する⾏為があった場合や、本校への登校が常ではない状況等が見られた場合は⼊寮奨学⽣の権利が取り消され、状況によっては、退寮いただくこともあります。

4.手続きの流れ

「入寮奨学生申請書」提出後の手続きは、寮とご本人との間で進めていただきます。ご希望される寮に直接ご連絡いただくと、寮から「契約に必要な書類一式」がご自宅に送られますので、寮が指定する期限までに必要書類を提出し、契約を結んでください。
　なお、入寮手続きが完了しましたら、入寮先の寮名を、入試事務局（info@mclfood.ac.jp）までメールにてご報告くださいますようお願いいたします。

修学支援新制度

本校は、修学支援新制度（高等教育の無償化）対象校です。

経済的な理由で進学を諦めることのないよう、国が制定した新制度です。給付型奨学金の支給額や授業料の減免額は収入によって異なります。進学資金シミュレーターで自分が対象になるかどうか調べることができます。

高等教育の修学支援新制度

どんな学生が対象になる?

支援を受けられる年収の目安と支援額

• ※1 Ⅰ～Ⅲ区分：4人家族＜本人（19～22歳）・父（給与所得者）・母（無収入）・中学生＞を想定した場合の例
  Ⅳ区分のみ：扶養する子の数が３人以上である世帯
• ※2 特待制度による減免が適用となる場合には、適用後の金額から全額・2/3・1/3・1/4の支援が行われます。

給付型奨学金の支給額（月額）

• ※3 生活保護（扶助の種類は不問）を受けている生計維持者と同居している人および進学後も児童養護施設等から通学する人は、上記のカッコ内の金額となります。
• ※4 自宅外通学の区分で支給されるには、通学距離・時間・費用等、所定の条件に該当している必要があります。

本制度の適用区分は、毎年10月に世帯収入や学業成績の状況を踏まえて見直されます。在学期間中の支援が確約されるものではございませんのでご承知おきください。
支援を受けられる金額は、世帯収入や、一人暮らしもしくは自宅からの通学か等によって異なります。修学支援新制度の詳しい説明は下記をご参照ください。

その他学費支援制度